何かの特定の「知識」を得たのではなく、汎用性の高い「知恵」を得られたので、具体的な何かに活きるというよりは、仕事の全ての場面で活きていると感じます。
一次情報を集める癖、数字で見る癖、要は何？と考える癖、情報をただまとめるのではなく、まとめた上で一段上の構想をする癖、漏れなく被りなく考える癖、ストーリーを考える癖、視覚的に分かりやすくする癖、「自分ならば」と当事者になって考える癖、考えても考えても答えはないのだから行動に移さないと意味がないという経験、など、挙げはじめたらキリがありません。
以前は、顧客の意向にほぼ同意で仕事を進めてきました。その理由は、顧客がやりたいのだから、という1点でした。しかし、BBT大学院で学んでいる中で、とにかく質問することが身につきました。顧客の真意を確かめ、RTOCS方式で導出されるような提案をすることで、会社の経営判断の一助となっているという自負があります。その一方で、あまりに質問するため、従前の私の対応方法に慣れていた顧客が離れていったのも事実です。それが、Q18の回答における年収が減った理由でもあります（笑）
学長講義・問題発見・問題解決での学びは実務においてもしばしば活用できることがありました。会社において、経営トップならどう考える？とか目先の問題を解決するだけでなく、本質的な問題は何か？どう解決するか？といったように考えられるようになりました。必ずしも正解にたどり着けるわけではありませんが、近視眼的に問題解決に取り組むのではなく、高い視座にたって問題を俯瞰するクセが身についたと（自分では）思っています。
経営企画部に異動したこともあり、BBT大学院で勉強した内容が全般的に役に立っていると感じています。
市場分析や問題発見、子会社の運営など全ての仕事に対して基礎知識を持っているということだけでなく、
それが自信となって新しい仕事にも積極的にチャレンジすることができるようになったと感じています。
私の場合、学んだことを存分に活かしたかったこともあり、卒業と同時に経営層直下の新規事業開発部門へ異動しました。
異動してまだ2ヶ月ですが、BBT大学院で学んだ考え方、知識、スキルにかなり助けられています。具体的には、こんな感じで活きています。
・「大前研一ライブ」や「大前研一アワー」で学んだ内容を元に、新規事業を提案。グローバルビジネスを取り巻く環境や、最新のビジネストレンドを踏まえて作成したため、説得力の高い提案が可能に。
・「M&Aと経営」を学んだおかげで、M&Aチームにアサインされても問題なく業務を推進。不足している知識はあるが、基礎知識があるため、アップデートするレベルで済んでいる。
・BBT大学院で学んだ内容をとりまとめ、社員向けのビジネス・セミナーを開催。「内容が役に立つ」「これは全社員が聞くべき」といったクチコミで評判になり、最終的に約1,000人の集客を実現。
個人事業主のレベルで在学中に先に起業しましたが、それを学習しながらどう発展させていくかを考えました。『卒業研究』では具体的な新規事業を考えることが出来ました。この事業計画書を作成できたことが、BBT大学院での一番の収穫であり、卒研のプレゼン時に教授にご指摘頂いた点を修正し、卒研終了後すぐにそれを持って融資を受けることが出来ました。現在、卒業研究の結果をやや形を変えつつも実現に向けて動いています。
「問題発見思考」や「問題解決思考」で身につけたことを活かし、問題を解決する力がついたと思います。仕事でも家庭でも物事を判断するときに、経験則や感情ではなく、大きな視点から置かれている状況を把握し、ファクトをベースにロジックを組み立てて、判断するというクセがつきました。迷うということも少なく、場合によっては時間をかけることなく意思決定を行うことができるようになりました。また他者に何か伝える時でも、帰納法や演繹法を活用し、相手に自分の意思が伝わりやすくなったと思います。
自分で一次情報を取り、整理した情報をもとに自分なりの結論（方向性）を持てるようになりました。ファクトを集め、仮説を立てて動き、確認した上で、自分なりの結論を持つと、全体観を持って自分の意見として話せるようになりました。また、クラスでディスカッションを重ねることで、他人の意見を受け入れることもできるようになりました。年齢や経験に幅の広いBBT大学院ならではの良さだと思います。
まずは視野を広く持つことができました。そして、ビジネスプランのみならず、人材に関する色々な事例を学ぶことで、日々起こる現場での小さな問題があまり気にならなくなったことは大きな収穫だと感じています。また、学習にあたり、実務で行っていることの意味合いも考えながら取り組めたことで、今後も継続すべきこと、無駄であったことなども整理してチームで考えていけるようになりました。
会社自体が若いベンチャー企業で、さらに自身の所属する部署で提供しているサービス（ロボットを用いた障がい者向けトレーニングサービス）は手探りで邁進している状態です。ときに危機があり、それへの対策を講じることはもちろん、業界内外の動きも注目し備えなければなりません。それら両者について自身および部門スタッフで備えることができるようになりました。