飲料食品工場の製造課の責任者として、２４時間稼働しているラインと、そこで働く従業員のマネジメントをしています。日々の問題解決や、中長期の人材育成プランニング、製造予定へ柔軟に対応するための設備投資案の作成などを行うことで、付加価値の高い製品を市場へ供給すること目指しています。

弊社のお客さまは国の研究機関や大学、地方自治体、民間企業の研究開発部門から品質管理部門と専門分野に特化しております。地域的には北海道から沖縄まで国内をすべてサポートしております。理化学機器の主要製品マーケットは大きく3つに分類され、非破壊の表面分析分野、分析対象を分離分解するクロマト及び質量分析関連分野、そしてライフサイエンス関連分野になります。弊社ではすべての分野をカバーしておりますが、私がかかわる分野はクロマト及び質量分析分野になります。お客さまを訪問するエンジニアは基本的に一人で問題解決をするため、プロフェッショナリズムの高い集団ですが、その集団にチームワークによる集団知を醸成する事ができたら、他社との差別化につながると考え、オンラインでのコミュニケーション、エデュケーション、ミーティング等の企画を立て展開する仕事を考え楽しんで仕事と向かい合っています。

私は広島のスーパーマーケットに勤務しており、入学前は食品のバイヤーとして約12年間、開発＆マーチャンダイジングに従事していました。非常に専門性の高い仕事でしたが、自分の仕事を客観的に見たときに経営的な視点が欠けていることに気づきMBA取得を決断しました。3年間の在籍期間中にバイヤーから店長、そして現在は宅配事業のリーダーとして新天地を異動しています。総合的な判断が必要な立場にアサインされましたので、まさにRTOCSや問題解決が役に立っていると実感しているところです。

入学した当時は海外勤務で営業から管理までを経験していました。今は、日本の本社で大企業部門の企画・推進担当者として働いています。

国内では、本社営業職として、全国各地にある営業拠点の支援をしていました。
10月1日付で辞令を拝命し、10月4日に卒業式を迎え、翌日に赴任地（米国）に向け出発しました。
現在のこちらにおけるミッションは主にProduct　Managementです。
大学院の学びを活かし問題解決をはじめ、新製品投入の計画立案、現地スタッフとの戦略立案、本社との交渉など、多岐にわたります。今後は子会社の経営にも参画し体系的に会社を運営できるように実践的なスキルを身に着けていく予定です。

経済学部を卒業後は、特にやりたいことも決まっておらず、フラフラしていました。興味のあった商材を扱っている今の会社に縁があり入社しました。セールス中心の業務ですが、業務改善立案・提案等を行っています。

現場18年のMR経験を経て、現在の部署に異動。ＢＢＴ大学院での学び直しと、所属する企業内での部署異動に関するチャンスが上手くマッチし、現部署への異動が実現できました。現部署では、事業環境の現状分析および将来の変化を予測した上で、競争優位を確立する中長期の戦略を立案・推進する業務に従事しています。BBTで学んだ問題発見・解決力や、マーケティングに関する知識やスキルは、与えられた業務で即実践できるものであり、十二分に活用させて頂いています。

私は、現在製薬会社で医療用医薬品の営業(MR)をしております。
営業である以上、売上をUPすることも大切ですが、それ以上に人の生命に関わる医薬品をより適正に安全に医療関係者の方々に使用していただくことを第一としております。MRは「医薬情報担当者」と呼ばれており、「情報」のみを取り扱う職業で、他の営業職とは少し異なると考えております。いかに多くの医療関係者に「医薬品」の「情報」という魅力的な付加価値を提供できるかということを日々考えております。

在学中にベンチャー企業に転職しました。それまでは外資系IT企業で事業企画のお仕事をしていましたが、もうすこし自分自身が事業立ち上げに関わりたいため、今はデジタルマーケティングを遂行するソフトウェアの企画・営業を中心に活動しています。

環境問題は、騒音振動のように日常身近に感じるものから地球温暖化による局所的豪雨や生態系の変化等世界的な合意形成に基づく対応が必要なレベルのものまで存在します。問題の解決には、原因の解明と原因者に対する科学的かつ効果的な規制の枠組みの制定と十分な周知が不可欠です。一方、規制には、その内容によっては企業経営や地域経済を過度に抑制する可能性もあり、施策の策定には十分な検討が必要です。私が携わっている土壌汚染対策は、人の健康被害の防止が目的ですが、普段は注目度の低い施策です。しかし、調査、浄化に伴う費用負担、不動産価値・流動化への影響、Ｍ＆Ａにおけるデュー・デリジェンスの対象等企業経営に与える影響は少なくありません。現在注力している職務は、資力に乏しい中小企業の経営への影響を軽減すべく、当大学院で学んだ実践的経営スキルを積極的に活用し、周知や費用軽減策等支援活動を推進しています。